学力調査だけで見ると

齋藤氏は「新しい学力観」に関して、「個性を伸ばす」であったり、「主体性を伸ばす」といった言い方であったり、「日本人は記憶力はあるが問題解決能力は低い」と言われていることに対して、個性や主体性を重んじた教育への転換には本当にリアリティはあるのだろうかといっています。実際のところPISA調査における問題解決能力に関してはどうなのだろうかを見ていこうと言っています。

 

この2012年のPISA調査は65カ国・地域、51万人(日本からは約6400人が参加)の15歳を対象に行われたものです。日本は数学的リテラシーの平均得点は7位、読解力は4位、科学的リテラシー4位と、2000年の調査に比較すると2分野で順位を下げました。そのことも根拠の一つで、「学力の低下」と日本では叫ばれていたのです。しかし、この結果は本当に「悪い」ことなのだろうかと齋藤氏は言います。なぜなら、PISAの調査によると日本はどの分野も比較的上位に位置し、日本より上なのは、おもに上海やシンガポールなど、日本より著しく規模の小さい地域、それも東アジアの地域です。

 

これは「問題解決能力」において進んでいると言われており、最も頻繁に参考にされるアメリカやスウェーデンよりも上位であり、「新しい学力観」の根幹に関わる「問題解決能力調査」の試験で、日本がほかの欧米諸国より顕著に優れた結果を残しているという事実もあります。

 

齋藤氏は日本の教育において、「様々な問題はあるとしても、一般に日本は今のところ比較的平和で安全で清潔な社会であり、生産性が高く質の高いサービスが提供される社会でもある。日本よりも平和で安全で機能性の高い国を見つけるのはなかなか難しい。このような高い文化水準と経済力を兼ね備えた社会を、単純に『今までのやり方は古臭い』と切り捨てるのは、あまりに判断の事実的基礎を書いたものではないだろうか」と話しています。

 

確かに、このことはPISAの学力調査の結果を見た時に考えさせられる内容ではないでしょうか。あたかも日本の問題解決能力は他国に比べ、低いような印象を受けることがおおくあります。しかし、実際の成績結果を見ると日本はトップ10に入ってはいますし、必ずしも低いとは限らず、むしろ高いのです。ただ、そこで注目されるのはPISA調査の上位の国は非常に加熱した受験戦争が行われている国が多いということも同時に見えてきます。このことは何を意味しているのでしょうか。受験やテストを否定するわけではありません。しかし、実際のところ、PISAの学力調査から見えてくるものと、実際に社会に出てから見えてくるものとの違いもあるようにも思います。これらの学力が高くても「いじめ」は無くなりませんし、自殺者やうつ病といった社会問題が解決はしません。学力を「学力」として、成績として見るのか、その後の社会生活や学力が生かされているのかも加味してみていかなければいけないように思います。