教育
自分が一つの組織の中に入っているときに、その集団の雰囲気ということが非常に多くの影響を自分に与えていたのだということを感じます。実際、以前勤めていた職場であったことですが、その職場では様々なことを提案し、発信していた人がいました。その人が他の同業の職場に転職したときに以前の職場では様々なことを提案していたのにも関わらず、「思いつかなくなったんだよね」ということを言っていました。集団において、こういった提案が発しやすい職場とそうではない職場とでは大きくその雰囲気は違っているように思います。発信しやすい職場はやはりそれを受け入れるだけの余裕や楽しむ楽観性やポジティブさがあると思います。その反面、発信しにくい職場はその反対で、リスクヘッジばかりを考えることばかりで、進め方はネガティブな部分を無くしていくという進め方になりがちです。これは先日書いた「ハラスメント研修」においても同様のことが言われていましたね。「ハラスメントをしないようにするには」というように「やってはいけないこと」を学ぶよりも、「うまくやっている人たちが何をしているか」といった「やってほしいこと」といったポジティブな方向にベクトルを向けるということが重要になってくるのだと思います。
武神氏はそもそも「人は言っても変わらないという事実」を知ることが必要であると言っています。それは結局のところ人は他人から注意やアドバイスをされただけでは変わらない、本人が変わる必要性を自覚しない限り変わらない、という意味です。何か相談されてアドバイスをして、相手がその通りにやってくれてうまくいけば何も苦労はないのです。なぜそうなるのでしょうか。それは人はそれぞれが自分の正義(価値観)を持っていて、聞きたいことしか聞かない、見たいものしか見ない、話したいことしか話さないからだと武神氏は言います。では、どうしたらいいのでしょうか。
メンタルヘルス不調者を出さない部署の上司に共通しているのは「雰囲気を作ること」だと言います。つまり部下に「自分からやろう」「自分から変わろう」という気を起こさせるのが上手だというのです。上から言って強制的にやらせるのではなく、部下が自発的に主体性を持ってやろうと思うようになる場、雰囲気を作っているというのです。武神氏は再三、リーダーシップには「みる・きく・はなす」のうちどれか一つの能力は必要であると言っています。そして、この雰囲気づくりにおいても、「みる」というアプローチから入る人もいれば、「きく」というアプローチから入る人もいると言っています。つまり、この「みる・きく・はなす」という技術は相手に主体性を持ってもらうためのコミュニケーションのコツとも言い換えられると言っています。
私は人との関わりにおいて「傾聴」「共感」「誠実」「真摯」ということが大切であると考えています。要は相手にどのように向き合い、アプローチするのか、その熱意は持っていなければいけないと思います。しかし、「みる・きく・はなす」というのも。ドラッカーが言っていたように相手に期待がなければ聞いてくれませんし、「話したいこと」だけを考えるのではなく、相手が「聞きたいこと」を話さなければいけないのだろうと思います。結局のところは相手を見通したり、共感するといった思いやることが重要になってくるのだと思います。そして、それは大人だけではなく、子どもに対しても同じことが言えることだと思います。
2019年12月6日 5:00 PM |
カテゴリー：教育, 社会 |
投稿者名：Tomoki Murahashi
前回は、ハラスメント加害者側の無知、無自覚、想像力の欠如ということが出ていました。ほかにも、その理由はあり、その一つが「ハラスメントを組織が生み出している」ということです。それはつまり「組織におけるストレスが、被害者を助けることができる可能性のある人たちを遠ざけてしまっている」ということだと武神氏は指摘しています。
職場の中には自分自身のストレスや、やらなければならない仕事で余裕がなくなり、自分のしていることが見えていなかったり、自分の中の思いやりの心に気づく余裕が無かくなってしまったりするのです。その結果、無意識・無自覚のうちにハラスメントを行っている人たちもいますし、同僚がハラスメント被害を受けていることを見て見ぬふりして、あとになって後悔している人たちも多くいるのです。
武神氏は「ハラスメントは受ける側にも問題がある」のは間違いであり、原因があるからハラスメントをするのではなく「ハラスメントをするために原因を探している」ということが多くの場合当てはまるのではないかと考えています。つまり、余裕がないからハラスメントを起こし、そのために原因を探すのではないかというのです。確かに、自分が余裕がなくイライラしているとつい言いすぎてしまったり、相手に求めすぎてしまうことはよくあることだと思います。武神氏はメンタルヘルスにおいて産業医として面接していくなかで、見えてくる「上司のパワハラ」、そして、その傾向などが見つかることはあるのですが、それを人事担当者に「パワハラ部長の上司にそのことを伝えないと」と提案しても、なにも変わらない会社もあるそうです。パワハラを認知していても、対象しない・できないことは会社の責任ではないかと言っています。そのため、こういった問題は組織運営や企業文化の課題として扱われるべきだと指摘しています。
パワーハラスメントがなくならない最後の理由は「パワーハラスメント」という言葉の普及であると言っています。この内容は「ハラスメント」というものの定義があいまいで、相手が嫌だと思わなければハラスメントには当たらず、嫌だと思われればハラスメントになるという定義や認定がないといったあいまいなものということです。そのため、なにかあったときに「ハラスメント」だと感じる人が増えてきたということも言葉の定着によって起きることではないかというのです。
こういったハラスメントがおきる理由、無くならない理由において、どう対応していくことが必要なのでしょうか。武神氏は一つは「声をあげられる仕組み」をつくることが大切と言っています。そうすることで、メンタルヘルス不調になる前に食い止めることができる対処ができるというのです。そして、もう一つ、様々なハラスメント研修が行われている中で、“やってはいけないことを学ぶ研修”はそれほど効果がでないのではないだろうかというのです。こういった研修をしたからといって、それが「ハラスメント対策をした」といっている企業が多いのではないだろうかというのです。大切なのは「やってはいけないこと」に注目するのではなく、うまくやっている人たちが何をやっているかなど、やってほしいことに注目することが大切になってきます。
このことは様々な研修においても言えることだと思います。「やってはいけない」ことばかりが増えていくと、「これもダメなのか？」と意識してしまうあまり、行動に起こすこと自体が難しくなってきます。そうかんがえるのではなく、「こう動くといいのか」といったいいモデルを見ることのほうが「では、こういうのはどうか？」と少なくとも行動をポジティブに考えることができるようになるのではないかと思います。そして、そういった思考は自分の自己肯定感すらも刺激することにつながるのではないかと感じます。ハラスメントというのは非常にあいまいな定義のもとにあるというのは言うまでもありません。そして、その土台には働いている人それぞれの風通しのよさやコミュニケーションの質や職場風土、文化といったものが大きく影響するのだと思います。そして、それにマネジメントする側は非常に大きな影響をもっているということをよく考えなければいけませんね。
2019年12月5日 6:48 PM |
カテゴリー：教育, 社会 |
投稿者名：Tomoki Murahashi
2019年11月25日の日本経済新聞に「人間関係築く教育を」という記事が書かれていました。掲載したのは古賀正義中央大学教授であり、「将来の進路を模索し、多様な人間関係を築く場であった高校がその機能を失い、社会を支える「普通の市民」の育成が困難になっている」と指摘していました。
ではいったいどういうことが今の日本の高校で起きているのでしょうか。現在、日本の高校において大学進学率は60%に迫る勢いであり、人材養成は高学歴化しています。それ自体は悪いことではないのですが、その反面、高卒者の受け入れが減り、非正規雇用が拡大しています。大学を出たからと言って、正職員になる時代ではなくなってきているのです。これまでは進学と人材の高度化は同義語であり、そのために大学に行くことが重要だったのですが、現在では進路が決定できないという理由での進学が増えてきているのです。そのため、社会にでられないための教育機関の延長、「教育モラトリアム」という問題がうまれてきているようです。
また、最近において問題になっているのが、中退者の理由です。東京都内の都立高校中退者を対象に行ったアンケート調査(2013)でもっとも多い退学の理由は、教師への反発や問題行動ではなく「遅刻や欠席などが多く進級できそうになかった」ことが一番多く「友達とうまく関われなかった」「精神的に不安定だった」という理由です。多くは学則や学業勉学ではない理由で退学していくのです。しかも、中退者の2割は誰にも相談することなく退学を決めていたそうです。相談する相手がいても、それは教師や仲間ではなく、母親がほとんどでした。そのため、十分なケアができないまま、多くの生徒が1年生の初めに高校を去っていくという現状が今あるそうです。そして、こういったことは低ランクの高校だけではなく、どの高校でも、常にいじめや日々の中で起きか分からない教室から排除される不安と常に戦っているのです。そして、細やかに気を使い、場の空気に合わせて、いつも話せる安心な仲間を持つことが学校生活において非常に重要になってくるのです。そして、こういった対人関係はその後の人生にも強い影響を与えていくということが分かっているそうです。というのも、内閣府の2016年の若者の居場所調査において、20代後半になっても4割ほどの若者が同居家族以外では、高校・大学時代の友人か中学時代の地元の友だちとしか、日々語り合ったりメールのやりとりしていないということが分かったそうです。
つまり、職場や地域における日常の人付き合いは広がりを見せず、極めて狭い範囲の人間関係にある若者が多いようなのです。そして、限定された人間関係しか持たない若者ほど、他者に対する評価が厳しくなるそうです。そのため、閉鎖的に人間関係は閉塞的な対人ネットワークにますます期待し、そして失望するという悪循環を生むことがわかりました。古賀氏はこういった人間関係を構築する高校という場にこれまでの構想や選抜の論理から離れ社会参加のための窓口を構築し、自立を援助できる人間関係を形成しやすい環境を取り戻すことが必要だと言っています。
果たして、このことにおいて高校からこういった人間関係を形成する環境というものを用意していくべきなのでしょうか。本来こういった人間関係を作る環境というのはどの時期から作るべきなのでしょうか。こういった問題は何も高校で起きているだけではありません。小学校では「小1プロブレム」中学校では「中一ショック」と、どの時期においても結局は人間関係の形成という部分に今の子どもたちは問題を抱えているようです。そう考えていくと、社会に出る直前にその対策を行っていても、どれほどの効果があるのかわかりません。人のコミュニケーションというのは生まれたときから始まっているのです。ということは、そのころからしっかりと社会性を形成できる環境が重要なのは言うまでもないように思います。そして、こういった能力が土台になければ、学業勉学にも結局はつながらないのだと思います。改めて、今の日本の教育現場を見て起きている問題はその時期だけではなく、継続して連携していく必要が分かります。そして、そもそもの教育とはなんなのかそれを問われている時代に来ているように思うのです。
2019年12月2日 5:00 PM |
カテゴリー：教育, 社会 |
投稿者名：Tomoki Murahashi
ピアジェは感覚と感覚との関係、感覚間協応について、新生児や生後間もない乳児は視聴覚統合や視覚と触覚の統合はありえないと示していました。しかし、最近の実験的研究の手法が発展していく中で、視覚と把握行動の協応ができること、つまりピアジェが示した感覚間協応ができないといったことが、実は新生児でも起きているということが分かってきました。それは前回紹介したバウアーたちの研究だけではなく、他にもあります。
米国の心理学者アンドリュー・メルツォフらは、視覚と聴覚の間にも出生直後から協応関係があることを示しました。それが新生児模倣という、新生児が他者の顔の動きを模倣する行動です。この新生児模倣は現在「心の理論」などの社会的認知能力の発達の基礎にあると主張され、一層注目されています。このように乳幼児の実験的研究が進む中、認知的能力も研究されるようになってきました。
認知能力の研究では、1歳にも満たない乳児が成人と類似した知識や概念があることが示され、乳児の有能さが強調されています。ピアッジェは「乳児は隠されて見えなくなってしまったものを探すことができるのか」という実験から「対象が目の前から消えてしまうと、乳児はその対象がもはや存在しないと考える＝物体の永続性が理解できない」と考えましたが、新しい時代の研究者たちは、それに対して疑問を呈しました。そして、乳児の注視に着目した新しい実験方法により、生まれて間もない乳児が物体の永続性の概念を持つことを示しました。
米国の認知心理学者エリザベス・スペルキは乳児が物体の永続性の概念をコアノレッジ（中核知識）の一つとし、それを「連続性（物体は連続的な軌跡を描いて移動し、2つの物体が同じ場所には存在できないという考え）」「凝集性（物体には境界線があり、その物体の構成要素はまとまっていて離れないという考え）」「接触（物体が別の物体を動かす際には接触しなければ動かないという考え）」の3つと定義しました。
また、発達心理学者レニー・ベイラージョンは乳児の物体が物体を支えること（＝支持）の理解についての〈箱を台から落とす〉実験から、生後３か月では分からなかったことが、6か月半では（落ちるという）結果が予測できるようになることを示し、乳児の物体と物体の支持関係や重力のような物理的な知識が、生後急速に発達し、ごく早い段階で大人並みの理解力を持つようになることを明らかにしました。
研究方法の発展に応じて、赤ちゃんがすでに理解する力が高い状態で生まれてきているということが分かってきました。そのため、こういった結果を受けて、これまで赤ちゃんは鞭で生まれてくるという白紙論が否定されてくる根拠になってきたというのは分かります。さらに実験方法の深まりは認知的な思考だけではなく、論理的思考までも備えているということが分かってきました。
2019年11月4日 5:00 PM |
カテゴリー：教育 |
投稿者名：Tomoki Murahashi
柳田国男や荻生徂徠のように日本においても、赤ちゃん研究はされてきました。日本においては赤ちゃんは神性なもとと見いだされ、特別な価値を与えられていた。と言われている一方で、乳幼児は疎外や無関心の対象でもあったとされています。乳幼児が阻害されるべき対象から保護すべき対象に代わったのも徳川綱吉の「生類憐みの令」によってからということが言われています。そして、日本においても、海外においても「無能な乳幼児」という考えがあったということを紹介しました。その後、様々な議論が出てくる中で、その見方は変わっていきます。
森口佑介氏の「おさなごころを科学するー進化する乳幼児観－」には19世紀後半頃、教育熱の高まりや医学の進歩により乳幼児教育が本格的に始まってきました。その研究は乳幼児の観察を数多くした「認知発達研究の父」とも呼ばれるピアジェの研究が中心になっていました。そして、乳幼児研究における方法論が議論され始めます。18世紀末にドイツの哲学者ディードリッヒ・ティーデマンの息子の観察記録がはじめに出てきました。その後。ヨーロッパの各地で教鞭をとっていた生理学者のウィリアム・プライヤーが学問における方法論の重要性を認識し、観察を科学的方法論にしたと言われています。しかし、その裏では様々な逸話の集積であった観察法を、科学的な方法論にすることにかなりの苦心をしたと言われています。
こういった観察法の確立によって、乳幼児の行動を明らかにしていきました。そして、20世紀初めにウィルヘルム・ブントがライプツィヒ大学に公式ゼミナールをはじめ、内観法を基に心理学は学問として第一歩を踏み出します。その中でも遺伝と環境の問題は学問としては始まったばかりで成熟を重視する考えと学習を議論する考えの対立があったといいます。米国の小児科医であり心理学者であったゲゼルはヒトの発達は遺伝的にプログラムされており、そのプログラムが発言し、準備状態になっていなければ、いくら訓練や経験を積んだところで意味がないという見解を出しています。それに対して、行動主義の代表的な心理学者であるワトソンなどはすべての行動は学習の賜物だとする考え方を持っていました。彼の著書で「行動主義の心理学」には「私に、健康で、いいからだをした1ダースの赤ん坊と、彼らを育てるための私自身の特殊な世界を与えたまえ。そうすれば、私はでたらめにそのうちの一人をとりその子を訓練して、私が選んだある専門家――医者、法律家、芸術家、大事業家（中略）――に、その子の祖先の才能、嗜好、傾向、能力、職業がどうだろうと、きっとしてみせよう」
この当時はまだまだ遺伝と環境は切り離されていた考えであり、それぞれの子どもにおいても、個体（子ども）と環境は切り離され、個体内の成熟か環境かのどちらか一方が独立して、知能や行動の発達に影響するという議論がされていました。そして、そのどちらの説も乳幼児は無能な存在であり、受動的な存在だとみなす立場に基づくものでした。
2019年10月29日 5:00 PM |
カテゴリー：乳幼児教育, 教育 |
投稿者名：Tomoki Murahashi
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