教育
ジェームス・ヘックマンの非認知的スキルやディビット・レヴィンのいう「性格の強み」が生徒たちの変化を助ける方法につながり、大学進学した生徒が卒業するために必要な知的技能や性格の強みを伸ばす手助けができるのではないか？という課題が見えてきました。そのことに実際、挑戦したのが「ワンゴール（OneGoal）」のCEOジェフ・ネルソンです。彼の教育改革のビジョンは型破りで、知能至上主義に真っ向から挑むものでした。
彼は大学を卒業後、小学校の教師になります。その初日からつねに生徒に大学の話をしました。全員が低所得層のアフリカ系アメリカ人で、大卒の親のいる生徒などほとんどいなかった。しかし、それは問題ではない。とネルソンは保証しました。真剣に勉強すれば大学に行くことも卒業することもできると言ったのです。しかし、その後、シカゴのトリビューン紙の一面にシカゴ学校研究コンソーシアムの報告で、ネルソンが保障した内容が否定されるものが書かれていました。
その報告の中にはシカゴの公立高校に通っている生徒で4年制の大学に進んで学位を取得することができるのは100人中8人だというのです。そして、アフリカ系アメリカ人の少年となると確率はさらに下がったのです。シカゴ市内の高校1年生の黒人男子生徒に至っては25歳までに4年制の大学を卒業できるものは30人に1人もいないとあります。この数字を見てネルソンは心穏やかではいられなかった。シカゴ市内で一番の教室を作り出すことができ、高い確率を乗り越える手助けをしたとしても、それだけで十分だろうかといったことが見えてきたのです。そこでネルソンは「高校と大学のあいだのギャップを埋める組織を見つけること、または自分で始める」といったことを模索し始めます。そして、「ワンゴール」という大学入試にむけた予備校のようなところの役員になります。
ネルソンは勉強のできなかった高校生が比較的短時間で非常に成績のよい大学生へと変わることは可能であると信じていました。ただし、極めて有能な教師の助けがなければそうした変化を起こすのは不可能に近いという考えを持っており、目的意識を持ったやる気のある高校教師を探します。そして、契約した教師の働く学校から25名ほど選んでクラスを作ります。そこにはテストで高得点をとれる、すでに大学への道が見えているような生徒ではなく、成績は良くないがすくなくとも向上心のひらめきの見える生徒に声を掛けます。その後、当の教師が3年間そのクラスを持ちます。そして、それが終わった4年生の終盤になるとクラスは一日に一度集まり、生徒たちが大学に入って、一年のあいだ、担当した教師が密に連絡を取り続け、質問に答えたり、定期的にオンラインで会議をしたりして、サポートとアドバイスをしていました。
そんなワンゴールのカリキュラムには３つの大きな構成要素があります。そして、そこに非認知的能力が出てきます。
2020年3月20日 5:00 PM |
カテゴリー：教育 |
投稿者名：Tomoki Murahashi
アンジェラ・ダックワースはボーエンらと同じように中学と高校の生徒の間で、評定平均と標準テストのスコアを分析すると、純粋なIQ検査から予測できたのが標準テストの得点、自制心のスコアから予測できたのが評定平均でした。このダックワースの調査結果とボーエン、チンゴス、マクファーソンの前回紹介した発見をまとめると、ある学生が大学に入学し、卒業できるかどうかは、当の学生の頭の良し悪しとはあまり関係がないことが見えてきます。むしろ中学や高校で高い評定平均を取るための性格の強みと関係があるというのです。ボーエンらは「私たちがみたところ、高校の成績は学科の習熟度以上の者をあらわにしている。モチベーションと粘り強さ、そして、さらに、よい学習習慣と時間管理能力の有無を明らかにしている。これは当の生徒が大学の教育課程を修了できるかどうかを判断する大きな材料となる」と言っています。大学に入るための知性と卒業するための力というものには違いがあるのですね。
ここで出てくる二つの研究結果から見えてくることは非常に面白い結果です。そして、学校というもののあり方もよく考えていかなければいけないと思いました。私は常々、塾と学校との関係に少し違和感を感じていました。なぜ学校があるのに塾に行くのか。学校の必要性とは。様々な意味合いから見えるものがあるように思います。よく日本において学校は学習指導だけではなく、生徒指導もあるということが言われます。この生徒指導があるからこそ、日本の教育現場はAI化されないのではないかとも言われています。そこにはこの自制心ややり抜く力といった、AIでは代替できないものが含まれているからなのでしょうね。
また、タフ氏はこういった自制心ややり抜く力はひとたび思春期に達してしまえば、こうしたスキルや習慣を教えるのはもう無理であるという見方もあるだろうと言っています。しかし、それはその時点であるかないかだけの問題であり、そうしたスキルや習慣を持っていれば卒業でき、持っていないければできない、それだけのことかもしれないと言っています。つまり、和解チェスの選手たちの考える力を育んだスピーゲルや美容師のラニータ・リードが17歳のキーサ・ジョーンズの人生観や性格を再構築したことなどを考えてみると、ジェームス・ヘックマンのいう「非認知的スキル」やディビット・レヴィンのいう「性格の強み」を使うことによって素早く予想外の変化を遂げ、生徒たちの変化を助ける方法を見つけました。ということは、この方法を大勢の生徒に用いることで彼らが大学を卒業するのに必要な知的技能や性格の強みを伸ばす手助けができるのではないかというのです。
2020年3月19日 5:00 PM |
カテゴリー：教育 |
投稿者名：Tomoki Murahashi
『本物の教育』を書いたマレーはアメリカ国内では最も有名な認知決定論者でもあります。彼の論旨は知識至上主義（重要なのはIQであり、それは人生のかなり早い段階で来ますという考え方）の一つの形に過ぎない教育とは、スキルを身につけさせるものではなく、人々を選り分け、高いIQをもったものに潜在能力をフルに生かす機会を与えるものであるとしていました。しかし、ボーエンらがデータをよく観察してみると、低所得層の学生が大学を選ぶときに無理をして背伸びしているわけではないことが分かった。それどころか、実際には彼らの多くが自分の評定平均や共通テストの結果よりずっと低いスコアで入れる大学を選んでいた。このように「アンダーマッチング」というこの現象は、裕福な学生のあいだではあまり見られなかった。不利な状況にある生徒に限定された問題だったのです。
ボーエンやマクファーソンらがデータを分析していたところ、一流大学に入れるほど学力をもった富裕層の学生の4人に3人がそのとおりに進学しました。しかし、同等の優秀な成績を修めながら、親が大卒者でない生徒の場合には、3人に1人しか一流大学に進学しなかった。しかも、難易度の低い大学を選んだからといって、こうした学生たちが大学を卒業する確率が上がるわけではなく、むしろ逆効果だったのです。3人が発見したところによれば、アンダーマッチングは確実に大きな間違いでした。
また、他の発見もあります。学生が大学をきちんと卒業できるかどうかを予測する正確な指標は、入学のためにうける二つの共通テスト（SATとACT）の結果ではなかったのです。実際には、最難関の公立大学でないかぎり、ACTのスコアは大学を卒業できるか否かとはほとんど関係がなかった。それよりはるかにデータとしてあてになったのは高校時代の評定平均だったのです。
このことは大学入試に関わる人にとってショッキングな内容でした。なぜなら、このことはアメリカ社会にあった能力主義の精神に反するからです。そもそも、このSATという大学進学適性検査が開発されたのは、高校の成績で先を見通すのは無理ではないかという疑念が大きくなったからです。様々な広い地域のあるアメリカで、どうやって学力を比べるのかという問題を解消しようと、大学でやっていける能力を一つの明白な数字へと純化する客観的なツールとしてつくられました。
しかし、ボーエンとチンゴスとマクファーソンが調べたところによると、SATやACTよりも、高校の成績こそが、卒業できるかどうかを見分ける正確な指標であったのです。確かに名門校と教育困難校の平均評定が同じだと、名門高校のほうが卒業できる可能性は高いのだが、どの差は意外にささやかだったのです。そして、彼らは「高校の成績が非常に良かった学生の大多数は、たとえその高校が困難校でも、どこであれ入学した大学をきちんと卒業した」と言っています。
つまり、卒業するということは学生の頭のよさとは別のところにあるのだということが分かります。このことをダックワースも調査をしていくなかで、同じような結果を見つけていきます。そして、その結果の中で、やり抜く力と自制心との関係を改めて見つけていきます。
2020年3月18日 5:00 PM |
カテゴリー：教育 |
投稿者名：Tomoki Murahashi
アメリカの大学において、入学よりも卒業に限定や不平等の問題があったというのですが、それはいったいどういうことが限定であり、不平等であるといえるのでしょうか。OECD（経済協力開発機構）の加盟34カ国のなかで、大学への入学率が8位というアメリカですが、卒業率からいうと下から2番目で、うしろにいるのはイタリアだけでなのです。そう遠くない昔、アメリカは大学の卒業生を生み出すことにかけては世界をリードしていました。しかしそれが今では、大学の中退者を生み出すことで世界をリードしているのです。
ただ、不思議なのはこういった現象が大学教育の価値の上昇と同時に起こっている点だというのです。つまり、中退者が世界でも多く出ているのだが、大学の価値は上がっているというのです。アメリカで学士号を取ると、高校の卒業証書しかもたないアメリカ人と比べて83％増しの収入を期待できるのです。これは経済学者に言わせると「学歴間経済格差」という用語になりますが、先進国の間ではもっとも高い数値で、40％しか差のなかった1980年以来急激に増えました。
ということは、やろうと思えばできるのに、大学を卒業しない今日のアメリカの若者は「大量の札束を道端に置き去りにしているようなもの」なのです。では、なぜ、学位にこんなにも価値があることや、アメリカ以外の国では大卒者が急増しているのに、アメリカの学生が中退するのでしょうか。
この疑問への最良の答えとなるものが大学の元学長であり経済学者でもあるウィリアム・G・ボーエンとマイケル・S・マクファーソンが共著した2009年の『ゴールラインを越える』にでてきます。そこでは、どの生徒が無事卒業したか、どの生徒が中退したか、そしてその理由に関するものが書かれており、それは驚くべきものでした。それは特定の楽器に中退者が多い現象について、学生側、特に低所得層の学生が抱く非現実的で過度な期待に問題があると説明されていました。チャールズ・マレーが2008年に書いた著書「本物の教育」には「アメリカの高等教育の本当の危機は大学教育を受けられる若者が少なすぎることにあるのではなく、多すぎることにある」と論じています。そして、アメリカ人にはもともと「教育にロマンティシズムを求める」傾向があり、このため学ぶ能力が足りないだけの学生まで大学に押し込もうとするとマレーは書いています。そのため、高校の進路指導にあたる教員や大学の入学許可にかかわる職員が「希望的観測、婉曲表現（えんきょく：遠回しな表現）、善意の平等主義の霧」の中で道を失い、IQの低い低所得層の学生に知的な負荷の多すぎる大学教育を進めてしまっているため、そうした学生が学業に必要とされる知性を持っていないと自覚したときに退学するのだと言います。
アメリカとは実情は違えど、日本の場合も似たような状態にあるように思います。今、日本では大学にいくのは既定路線であり、大卒を取ることが当たり前の世の中になっています。また、少子高齢化しているため、大学も存続のため、学生の確保に奔走するなか、どれほどの教育の意図が遂げられているのかが疑問となっています。日本の場合は、アメリカとは逆で「入るまでは困難」である国なのでそれはないのかもしれません。しかし、「出るのが簡単」と言われるように逆に入ってからのモチベーションが低いようにも見えます。実際、入ることにばかり目が向くあまり「燃え尽き症候群」と言われるような、入学してから無気力になってしまう人がいるということが問題になっていました。結果として、「大学での学び」というものがどれほど生かされているのかが問われているようにも思います。
2020年3月17日 5:00 PM |
カテゴリー：教育 |
投稿者名：Tomoki Murahashi
日本の大学は昔から「入りにくく、出やすい」ということがいわれていることに対し、アメリカの大学は「入りやすく、出にくい」とよく言われることが多いように思います。そして、アメリカの大学といえば、世界トップクラスの大学が名を連ねていることも多いです。しかし、そんなアメリカの大学で問題が起きていると言っています。
そもそもアメリカの大学は20世紀のあいだずっと、高等教育システムの質とそのシステムを首尾よく通過した若者の割合において、並ぶもののない国でした。1990年代の半ばにいたるまで、アメリカの大卒者の割合は世界一高く、先進諸国の平均の倍以上だったのです。しかし、今や世界の教育に関する入れ替わりは激しく、25歳から34歳までの人々の4年制大学の卒業率でアメリカは1位から12位に転落しています。それはアメリカの国内の大卒率が減っているわけではなく、他国の割合が急激に伸びているのです。
ある分析によると1990年代から2000年の間に、大学を卒業した親がいる裕福な生徒の学士号取得率は61％から68％に増えたのに対して、最も不利な状況（低所得者層のうちでも下位25％の家庭に育ち、親が大学を出ていない子どもたち）の間の取得率は11.1％から9.5％に減っているのです。これは不平等の広がりつつある現在において、この傾向は意外には思われないかもしれない。つまり、アメリカの階級格差が起きていることが見えてくるからです。しかし、前世紀にはすべてが全く違っていたということを覚えていた方がいいとタフ氏は言います。
ハーバード大学の経済学者であるクローディア・ゴールディンとローレンス・カッツが2008年に著した『教育とテクノロジーの競争関係』には、20世紀のアメリカの高等教育の歴史は事実上、民主化の歴史と重なるとかいてます。つまり、初め1990年ごろはアメリカの大学の卒業生はたったの５％ですべてはエリートの裕福な白人でした。そこから戦争がえりのアメリカ兵が大学に行くのを助ける法律ができたことや、女性については、大卒者の割合の増加が男性をはるかに超えたことが時代とともに変化してきました。そういったことが結果として、アメリカのキャンパスはエリートだけの場所ではなくなり、多様性が増していくことになります。工場労働者の子どもが工場所有者の子どもと同じ空間で学ぶこともありえるようになります。そうした時代が「教育に関する上向きの流れがそのまま社会全体の特徴となっていた」とゴールディンとカッツは書いています。しかし、現在、各世代がそれぞれに前の世代の教育レベルを大きく超えた時代の進み具合は止まっているというのです。そして、高等教育システムは社会の流れをつくる道具であることをやめ、平等の機会を増やすことをやめてしまいます。
最近にいたるまで、教育政策の関係者は大学の門戸を広げることだけに力を注いできました。特に不利な状況にある若者の入学を増やすかなどです。しかし、大きな問題は入学ではなく、卒業の方に限定や不平等の問題があるのではないかということが見えてきたのです。
2020年3月16日 5:00 PM |
カテゴリー：教育 |
投稿者名：Tomoki Murahashi
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